物事の流れの大筋が見える時、私たちがよく経験することのひとつに、電撃的な理解がその確信とは「そう遠くないうちに環境バブルが生まれる公算がきわめて高い」という頭の隅に引っかかっていたささいな出来事の積み重ねが、ある時「このことだったのか！」と稲妻が落ちたようにひとつながりになり、ひとまとまりの理解が生まれる現象です。 私は、かねてから「環境バブル」が起こる可能性をあれこれ考えつつも、実はいまひとつ確信が持てず、アメリカの環境政策などについても控えめな予測を立ててきました。
金融危機後の世界経済が今後少なくとも10年間、低成長にならざるをえないという点に軸足を置き、グローバル経済の動向を眺めてきたのです。 ところが、ここへきて、私の中に引っかかっていた疑問に、ひとつの出口が生まれました。
して、それは「電撃的な理解」とまではいきませんでしたが、私にある種の確信をもとはいえ、それでもなお、最大の問題が残されています。 それは、新興国や途上国の協力です。
環境バブルは、先進国の思惑だけで起こせるものではありません。 つまり「地球温暖化を防止するために二酸化炭素削減に積極的に取り組む」という、新興国と途上国の協力が欠かせないのです。
また、そのための準備も、怠りなく進めてきたように見受けられます。 そのために十分な歳月をかけ、着々と布石を打ち、穴をふさぎ、大がかりな仕掛けを張り巡らしてきました。

おいおい紹介していきますが、ここ数年を振り返っただけでも、随所にその痕跡を発見することができます。 を望んでいます。
Ｏｂ大統領によるグリーン・ニューディール政策の発表以来、「環境こそ次なるバブルのターゲットだ」と一部ではささやかれています。 たしかに、先進国の政府や超富裕層だけでなく、大手銀行や有力ＩＴ企業までが、それこうした問題に解決の糸口が見つかっていない以上、私としては、安易な環境バブル予測を立てるわけにもいきません。
そして、事務所の机の上に「環境関連記事」の切り抜きが、カスのようにたまっていくのを眺めるばかりの日々が続きました。 二酸化炭素の削減という大目標に向かって、世界中の国々が資金とパワーを集中させるからこそ、巨大なバブルが発生します。
二酸化炭素削減は、先進国にとって都合の悪いことではありません。 化石エネルギー依存を改め、エネルギー・シフトを起こすことができれば、石油資源枯渇の問題からも解放され、長期的な経済成長に向けて種をまくことにもなります。
しかし、急速に工業化を進めることに国民の経済成長の夢がかかっている新興国や途上国は、そうはいきません。 彼らにとっては、化石エネルギーに依存するいまの体制で突っ走ることこそが、夢が手っ取り早く実現する近道です。
国民の夢を削ってまで、先進国が主張する二酸化炭素削減に協力しなくてはならない理由はありません。 長年のつき合いから、彼の言う「私の仕事」が「気候変動枠組条約への取り組み」を指していることを、私は知っています。
そんな２００９年の初夏のある日、知り合いから１本のメールが届きました。 その知り合いは、経済産業省の官僚です。
１９９０年代半ばから国連気候変動枠組条約における二酸化炭素排出権取引や排出権を個人に割り当てる仕組みを研究する部門で主導的役割を担ってきました。 そのメールは「今、私はＩＡＥＡ（国際原子力機関）に出向しています」という内容の簡単な近況報告でしたが、結びの部分が私の目を引きました。

Ｏ新興国と途上国は「飴玉」を欲しがっている！「これからの平和利用がいっそう進みこれは年末のイベントに向けた飴玉です燭どの年でウィーンとの祥榎はいささかこたえることもありますが、私は得がたいチャンスと考え、大いに精進しています』！この時、私は「二酸化炭素削減の国際交渉でどのような話し合いが行われているのか」ということを、想像のレベルからより確信に近いレベルへと、ようやく理解することになりました。 私たちが想像するよりも、交渉は１歩も２歩も先に進んでいるのです。
また、「２００９年末のイベント」とは「ＣＯＰ15（国連気候変動枠組条約締結国会議）」を指しています。 もしそうだとすれば「飴玉」というのは「新興国や途上国を二酸化炭素削減に協力させるための飴玉だ」と読めます。
というよりも、それしかありません。 私の知るかぎり、官僚というものは、相手が欲しがるかどうかわからない飴玉を差し出すような真似はしません。
そうした点では民間人とは、感覚がまったく違います。 彼らは、相手がのどから手が出るほど欲しがっているものを、嫌というほど待たせてから、ようやく１粒だけ差し出します。
そして「もっと欲しければ、こちらの要求にも理解を示して欲しい」と言うのです。 劇場化する世界経済そして、机の上にたまりにたまった環境関連の資料と格闘する毎日が始まりました。
さまざまなニュースのスクラップを「新興国や途上国が飴玉を欲しがっている」という前提で読み直すと、これまでの理解とはずいぶん異なる世界の流れが見えてきます。 こうした視点で記事を読んでいくと、二酸化炭素削減に対する新興国の協力姿勢が、思いのほか強まっていたことに気づかされました。
これが私にとっての「点と点が１本の線につながった瞬間」でした。 新興国・途上国は「飴玉」を欲しがっているのです。
そして、ここへきて、私はようやく「環境バブルが起こる」という確信を持つに至りました。 環境バブルは、政治主導、いわば上からの改革が出発点になっています。
しかし、それだけでは原動力として十分とはいえません。 なぜなら、上からの働きかけだけでは、人々が喜んで二酸化炭素削減にお金を使うようになるとは考えられないからです。

環境バブルは、世界の人々が自発的にそれに取り組むための、下からわき上がるような原動力が必要です。 要するに「地球環境を守ろう」という、市井の人々の意識を高めていく方法が必要にな実は「劇場型経済」というのは、私がつくった言葉です。
２００８年から２００９年にかけての世界経済は、まるで劇場で行われるドラマのようだったことから、それを思いつきました。 ２００８年秋からの出来事をざっと振り返ると、以下のような感じになります。
リーマンショックに始まった金融危機は２００８年９月へ米議会による「金融安定票の否溌群という最悪の事態を受けて、投資譲りパニック的投げ売りに〈そして私は、そのヒントが「劇場型経済」というキーワードの中にあるのではないかと考えています。 この間の半年あまり、世界中の人々が固唾をのんで成り行きを見守りました。
特に金融関係者にとっては、これはあたかも「災害パニック映画のラスト晦分」を見ているかのようなスリルだったと言えるかもしれません。 Ｏｂ大統領と政権経済チーム、そして巨大金融機関やビッグスリーの動きを伝える情報は、インターネットを通じて日本にも毎日のように流れてきました。
考えてみれば、アメリカにとって、これほど「都合良くできたドラマ」はなかったのではないでしょうか？なぜなら、アメリカは一連の出来事を通じて、結果論としても、金融市場や株式市場を奈落の底から復活させ、絶大な底力を全世界にアピールすることに成功したからです。

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